給与手取りの計算方法／総支給のおよそ７５％～８５％

こんにちは。ジョブリン編集長の丸井です。

総支給額はこんなに多いのに何でこんなに引かれるの？と思っている人が多いのではないでしょうか。

２０～３０万円くらいの給料だとがっつり社会保険料で引かれてしまいますよね。

何でこんなに減らされているのか。

手取りの計算方法を知りたいって人に向けて記事を書いていきます。

額面給与から手取りを計算する方法

額面（総支給額）から控除される金額を引くと手取り金額がわかります。

詳しい話は後述しますが、総支給額の約７５％～８５％が手取りとして貰えます。

給料が高い人ほどパーセンテージは小さくなります。

例えば

総支給２０万円→手取り約１６１，０００円

総支給３０万円→手取り約２３８，０００円

総支給５０万円→手取り約３８４，０００円

おおよその金額はこんな感じです。

簡単に計算できるサイトを見つけましたのでシェアしておきます。

→イージー給与計算

総支給額から引かれるもの

総支給額からは各社会保険料、その他昼食費などが引かれます。

詳しく見ていきましょう。

健康保険

給与の４，９９５％

（会社の健康保険組合や都道府県によって異なります）

会社員の場合、会社と半額ずつ支払います。

病気や怪我で病院へ行くときに３割で済むサービスです。

介護保険

給与の０，８２５％。

４０歳以上にかかる保険料です。こちらも保険組合によって異なります。

介護保険は将来介護が必要になった時に金額を１，２割の負担で済みます。

厚生年金

給与の９，０９１％

将来年金を受け取るための保険で給料によって金額は異なります。

詳しくは日本年金機構のサイトでチェックしてみて下さい。

雇用保険

給与の０，３％

失業したときに失業給付を受けるための保険です。農林水産、酒造、建築などの職種は保険料が０，４％になります。

詳しい税率は厚生労働省のサイトでチェックできます。

所得税

総支給額から社会保険料を引いた額が所得税対象額となります。

退職金額×〇％－控除額＝税額

例えば４００万円の場合（税率２０％）

４００万円×０，２－４２７，５００＝３７２，５００円

自分の給料に当てはめて計算してみて下さい。詳しい税率は国税庁のホームページでチェックできます。

住民税

６月に会社から住民税課税決定通知書で確認できます。

年収から社会保険料をひいて１０％を掛けた額を１２カ月支払います。

その他会社関係

会社の弁当費用やその他会社関係のものも引かれます。

簡単な給料総支給額の手取り計算方法

計算するのは非常に手間がかかります。

やはりイージー給与計算さんのサイトで計算するのが手間がかかりません。

ざっくりした金額で計算してみて下さいね。

これは総支給が28万円の時の表示です。

参照　イージー給与計算

月給額と住民税を入れるだけで手取りの金額がわかります。

年齢別にみる手取り平均額

年齢別に平均年収を調べてみました。

厚生労働省発表の資料をご覧ください。

参照　厚生労働省

分布（パーセンテージ）が多い額を抜粋してみます。

これはあくまでもパーセントが多い金額を抜粋しています。

２０代、３０代は給料が低い傾向がありますが、４０代になると突き抜けるイメージです。

給料を上げたいなら転職も視野に入れる

給料が安い、総支給はそこそこ行ってるのに手取り額は少ないと思っているなら転職を考えてみてはいかがでしょうか。

ただし、安易な転職をしてしまうと給与自体が下がってしまう恐れもありますので目的を持った転職をしましょう。

自分のやりたいこと、出来ることを考えて転職するのがお勧めです。

そして転職エージェントを利用してみて下さい。

無料で利用できるうえに給与の交渉も行ってくれます。

希望を伝えると自分に合った企業を紹介してくれますので利用できるものは利用しておきましょう笑

リクルートエージェントやDODAなどの転職エージェントがお勧めです。

最後に

給与の手取り額の計算方法は

総支給額の７５％～８５％

社会保険料は将来的に自分が利用するものを国が運営してくれている金額です。

どうしても納得いかないと思うかもしれませんが将来的には自分がお世話になる保険料ですので仕方ありませんね。

あとは今の会社で頑張って給与を上げるか、転職も視野に入れましょう。